デジタル変革が企業の業績を左右する時代に突入した。企業の意思決定がよりデータ主導になったり、デジタルツールに投資したりなど、企業はテクノロジーを活用しながら効率性を改善し新たな方向性を打ち出そうとしている。

実際、企業経営層の87％はデジタル化が企業の至上命題のひとつだと捉え*、2020年までにデジタル化が売上の半分以上に影響を及ぼすだろうと予測している人はその半分近くにも及ぶ。

その中で先進的企業は、事業で成功するにはテクノロジー導入だけではなく、事業改善のためにテクノロジーを扱う「人材」の重要性を実感し始めている。テクノロジーに精通した高度なデジタルスキルを持つ人材にとっては、まさに「ホーム」となる企業を選びとることになり、それが買い手市場になっている。

こういう状況が、人材獲得競争において福利厚生や給与より何が強みになるのかを改めて企業に考えさせるきっかけになっている。

「提供する製品やサービスに関係なく、あらゆる企業はテックカンパニーになり、この事実を受容できる企業がこれからの世界をカタチづくっていくでしょう。」

フォーブステクノロジーカウンシル、2017年1月

過剰な求人情報

求人数が増えるにつれ従業員は忠誠心を失い、どこで働くかにより慎重になる。

350万

退職を選んだ人数

170万

解雇された人数

ギャラップの調査によると、従業員が仕事を辞める主な理由は企業風土や仕事内容が合わないことにあるという。そして、従業員の51％がより柔軟な勤務時間を提供する企業に転職すると回答した。

756,000

ヨーロッパで2026年までにITや通信技術職が不足する数

モバイルで働くミレニアル世代

若い世代が労働力に加わるにつれて就業ニーズの多様化や早期離職も珍しくない時代に入った。

高度なスキルを持つ従業員は「ホーム」ともいうべき職場に何を求めているか?

仕事に意欲的な従業員は、目的意識が高い会社で働く可能性が3倍も高い。