憶測 #1

「テレワークの方が費用はかからない。」

オフィス賃料等の削減は、もちろんコストダウンにつながる。しかし、完全テレワーク導入の前に、見えないコストがあることも理解しよう。

当社のアンケート調査によると、上級管理職以上の75％が常に/ほぼ自宅のデスクで仕事をしているのに対して、一般社員は46％にとどまる。世界中の大都市では、とかく居住面積は狭く、決して快適とはいえない環境の中で仕事を遂行することになる。北京のチョンコン大学院経営大学院の調査によると、半分以上のオフィスワーカーは、在宅勤務で効率が落ちたと回答した。

自宅に仕事環境が整っていない人にとっては、オフィスという選択肢をなくすことで、離職を考える人も増えるかもしれない。実際、ほぼ在宅勤務という人ほど離職率が高く、人材が定着しにくいという調査結果も出ている（離職を考えたことはない＝ほぼ在宅勤務という人の5% vs 在宅勤務経験のない人の28%、 Workplace Trends & Virgin Pulse調査）。

ほぼ在宅勤務という人の中で、離職を考えたことがないと答えた人は、たったの5%である。

（Workplace Trends & Virgin Pulse調査）

憶測＃2

「オフィスと同じよう（またはそれ以上）に自宅でも仕事は捗る。」

これは、「生産性」の定義をどう論ずるかで異なる。自宅でも問題なく遂行できる業務がある一方、創造性、イノベーション、変革を伴う業務は困難を伴う。特に短期間でその効果を判断することは非常に難しい。

真実：

近接性と社会的義務が生産性を高める。

近接性がチームの生産性を向上させることは、科学的データで証明されてきた。オルソン博士（カリフォルニア大学アーバイン校、ミシガン大学）は、フォードとの共同研究で、同じ場所で働いているチームの生産性は、別々のフロアで働いているチームの2倍になることを実証した。近くにいることで互いの表情や仕草で相手の本音を読みとったり、必要な時にすぐに助けを出したり、質問にもすばやく答えたりすることができるからだ。台頭しているアジャイルな働き方は、まさに同じ「場」にいることを実践し、それを実証している。また、熱心に働く人に囲まれると、その波動に共鳴するように熱心に働く傾向があるとも研究は示唆している。これは社会心理学では「ソーシャル・ファシリテーション=社会的促進」と呼ばれる概念である。実際、聴衆がいると人間はより速く走り、よりクリエイティブに、より問題解決に熱心になることが ハーバード・ビジネス・レビューでも引用されている。

情報型と評価型コラボレーションは、ネットを介して簡単に行うことができる。しかし、通常の環境でも難しい生成型コラボレーションは、バーチャルな環境となるとそのハードルはより高くなる。ウェブ会議を経験している多くの人が、コンテンツ共有の際に表情や視線、間合いや空気感など非言語メッセージを読みとるのに苦労をしている。コンテンツ共有は、イノベーション創出に不可欠な活動である。グーグルのCEOであるサンダー・ピチャイは、最近の ワイヤード 誌のインタビューで、まさにこのことを示唆した。かつて対面で一度も一緒に仕事をしていない人とバーチャルな環境で創造性を伴うブレストをする場合、果たして期待通りの成果を上げることができるのかと疑問を呈した。

真実：

働くことは、社会的交流でもある。偶然の出会いはネット上では起こらない。

ゲンスラーの「US Work from Home 2020調査」では、オフィスで懐かしく感じるものは何かと尋ねると、74％の人が「人」だと答えた。これは単なる感情的指標ではない。働くことは、本質的に社会的交流でもある。回答者のオフィスに戻りたい主な理由は下記の4つである。

憶測＃3

「在宅勤務の方がワークライフバランスは向上する。」

在宅勤務にはメリット、デメリットがある。通勤時間や服選びへの時間の削減、家族やペットと過ごす時間が増えるなど確かにメリットも多い。しかし、データによると、そこには様々なデメリットもあることを認識しよう。

現実：

「仕事」と「生活」の境界が曖昧になるため、長時間仕事にどっぷり浸かりやすい。

コロナ発生直後からのテレワーク導入によって、世界中のワーカーの平均労働時間 は劇的に増えた。

真実：

ウェブ会議は、対面式会議よりも疲れる。

「ズーム疲れ」と言う言葉をよく耳にするようになった。PC画面に向かうことが多い現代人の疲労要因は、脳科学でも解明されている。人間の脳は言葉からだけでなく、相手の表情や仕草、声のトーンや間合い、沈黙など些細なことを手がかりに情報を集めている。しかし、ビデオ通話では、その多くの視覚的情報が限られるために脳がフル活動し、通常よりも疲れ易くなると言う。また、誰もがそのステージのような画面上の自分を意識し、緊張とストレスでよりエネルギーを消耗してしまうのだ。仕事と生活の区切りを設けたり、休憩をとったりすることだけでも疲労はかなり軽減される。このようにネットを介しての環境では、全てを計画的に実行することが非常に重要になる。

パンデミック中に当社が実施した調査によると、自宅で仕事が捗ったと回答した人はわずか21％で、コロナ危機以前の当社の グローバルレポート：「世界のエンゲージメントと職場環境」 での回答結果の34％を大幅に下回っている。また、オンラインのみに偏ったコミュニケーションが続くとデジタルストレスにもなりやすく、仕事への意欲が削がれる可能性があると結論づけた調査もある。テレワークの頻度が多い従業員の3分の2は、仕事へのやる気も低下している (Workplace Trends & Virgin Pulse調査）。緊急事態宣言の間は、多くの人がテレワークを余儀なくされ、従業員が職場に復帰している現在、会議はますますリアルとネットの融合になると予想される。つまり、オフィスにいる人といない人の間には「存在の格差」が生まれやすくなり、結果として非効率な状態を生み出すことになる。

真実：

座りがちな仕事は、健康リスクが上がる。

世界最大の医療情報サイトWebMDは、アメリカで1,000人以上を対象にしたアンケート調査で、女性の半数と男性の25％が在宅勤務中に「体重が増加した」と報告している。その要因となるのが、身体を動かさない、姿勢を変えない、過食になりがちといったことである。さらに、自宅では人間工学的に適切な什器が整っていないため、長時間に及ぶパソコン作業が身体の痛みや疲労を誘発する要因にもなっている。イギリスの職場環境戦略コンサル会社、WKspaceの調査は、84％の人が仕事を遂行するのに適したスペースを自宅に望んでいると報告している。在宅勤務では、運動量、人間工学的サポート、バランスのとれた食生活といった従業員のウェルビーイングに関わる全ての側面が欠如しがちになる。

安心・安全なオフィス構築のための5つの方法

下記は、当社の何十年にも及ぶ研究をベースにした戦略の一部である。変化し続ける状況に順応し、従業員が帰属意識を保ちながら、安心・安全かつ生産的に働ける環境を構築するものである。

「チームの中の個」を重視する

オフィスを設計する際、台頭するチームと個の両ワークのニーズのバランスをとることも考慮しよう。コロナ以前は、チーム主体に重きを置く傾向があり、多くのスペースから個人の集中ワークスペースが削られていった。ポスト・コロナ時代のオフィスでは、テレワークでは困難なコラボレーションをよりサポートするようになり、個人とチームの両ワークを素早く切り替えられることが鍵になるだろう。在宅では困難な集中のための多様なスペースやストレスと不安を解消する休息のためのスペースも必須になる。また、長期化する出張制限によって、分散型ワークが増え、オフィスに出社する人とテレワークの人が混在するため、動画通話の頻度は今まで以上に増えることも予想される。そのため、ビデオ通話を邪魔しないように今まで以上の多くのスペースが不可欠になる。

あらゆるコラボレーションの「場」を高機能にする

コロナ以前、コラボレーションの「場」として多く利用されていたのが、カフェの雰囲気を持つオープンスペースと個室タイプの会議室だ。今後は、そのどちらをも見直し、パフォーマンス重視の高機能スペースに進化させるべきである。調査によると、オフィスの中で最も魅力的な空間はあまり利用されていないのが分かっている。やはり、人は仕事をよりこなせる「場」に引き寄せられていく。従来の個室タイプの会議室には、ホワイトボードや機器が完備されていても、創造的思考を促すようには設計されていない。そして、今では対人距離の問題も浮上している。これからのコラボレーションスペース には、刺激的かつ高機能、そして、安心・安全な環境が望まれる。オープンと個室の両タイプ、豊富なタイプのチェア、電源を装備したリラックス空間、プライバシーレベルの調整などの要素は必須になる。そして、アイデア出しや活発な情報共有のためのホワイトボードや大型のコラボレーションデバイスの完備も欠かせない。

*Cushman and Wakefield which surveyed 40,000 people globally reports under 10% will work from home full-time.

*Gensler’s U.S. Work from Home Survey 2020 reports only 12% of workers want to work from home full-time.

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